研究配属プログラムと遠隔講義

 

来週の試験が終わったら、CBTやOSCEといった医師の仮免テストの前に研究配属というものがある。解剖だの薬理だのといった基礎の各教室、要は研究室に数人とか十数人が割り当てられて実験したり論文を読んだり、フィールドワークやin silico解析に各種見学などいろいろ取り揃えられている。

 

今もコロナの陽性者は7日移動平均で2万くらい出ているのだが順調にGW明けから減ってきていること、ロシアや物価高の話題に埋没しがちであることからか感染対策に配慮しつつ対面で行うものが多いようである。

 

確かに緊急事態宣言などが出ていても制限付きながら研究は通常通り行われていた、または今が正念場だとばかりにシャカリキでやっていたのだから現状で学生を受け入れることの抵抗はさして大きくないのだと推測できる。

 

それはいいのだが、通常の講義までこの緩和ムードの中で対面講義になってしまっては下の世代が大変である。今流行の意識のアップデートというやつで、わざわざ学生を講義室まで呼び出して物理的な出席を求めなくとも学修は成立したのだからオンラインのままでいいではないか。

 

大学生活が損なわれた、若い時間を返せなどと叫ぶような人たちもいるが自分などはこれでよかった、むしろ1年次で通学に費やされた延べ400時間と20万円余を返せと主張したくなる。

 

大学の学費が重たいという問題も遠隔授業を多くすることでできないだろうか。現状は特例で一定条件下で遠隔講義で制限外での単位授与が認められているが、この特例がない場合を考えたい。

大学設置基準によるともともと一般の大学で卒業要件となる124単位のうち60単位まではもともと遠隔でやってよく、残りの単位は対面が必要になるが必要性をひねり出した上でその半分未満までは遠隔でよいという。7割ほども対面講義を削る前提ならコスト削減がはかどるだろう。

 

更に残りも、一応半分以上は対面で行うことを求めるとしても、学生側が感染リスクを恐れるため遠隔で受講したいと申し出れば学生が遠隔で受講しても対面講義、タームとして面接講義というらしい、に算入して良いとのことだ。

 

今は特例で、感染症対策をしても面接講義は実施不可能ということで遠隔講義がひろく認められているがそれが終わっても全面的に面接講義に戻す必要なない。後輩が交通費に苦しまないようにしたい。

 

...などと思ったが、オンライン60単位制限を3倍くらい緩和してもらうとか、全大学が通信制になるとか、そっちの方が早いかもしれない。

 

参照:「『学事日程等の取扱い及び遠隔授業の活用に係るQ&A等の送付について(令和3年5月14日時点)』の御紹介」 (nii.ac.jp)